こんにちは。IT解決コラム編集部です!
「職場にウォーターサーバーを導入してみたいけど、実際どうなんだろう…」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。
社員の健康や働きやすさを考えると魅力的な設備ですが、実際に導入してみたら「思ってたより大変だった…」という声も意外とあります。
そこでこの記事では、職場にウォーターサーバーを導入するメリットとデメリットを両方の視点からわかりやすくご紹介します。

ウォーターサーバーを導入するべきか、見送るべきか迷っている方は、「自社にとって必要な設備かどうか」「どう選べば失敗しないか」を判断するヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。
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ウォーターサーバーのメリットとは?
ここでは、職場にウォーターサーバーがあることで得られる主な利点を5つの観点からご紹介します。
- 来客時に温かい飲み物をすぐに出せる
- 社員の満足度向上
- 水はとにかく健康に良い
- 災害対策にも繋がる
- 経費計上で節税対策になる
それぞれ深掘りをしていきます。
来客時に温かい飲み物をすぐに出せる

お客様が来社された際、「毎回給湯室まで行ってお湯を沸かすのが面倒だった」という経験がある方も多いのではないでしょうか。
ウォーターサーバーなら、手間をかけずに温水・冷水をすぐに使えるため、お茶やコーヒーを素早く用意することができます。季節やお客様の体調に合わせて温かい飲み物・冷たい飲み物を瞬時に切り替えられる点も魅力です。
来客をお待たせせず、スムーズにおもてなしができるだけでなく、接客準備にかかる時間を短縮できることも職場にとって大きなメリットです。
社員の満足度向上

最近では福利厚生の一環として、休憩室にウォーターサーバーを導入する会社も増えています。
業務中にまったく飲み物を口にしないという人はほとんどおらず、コーヒーやお茶、ペットボトルの水など、毎日のように何かしらのドリンクを購入・持参している方が多いのではないでしょうか。
1日1本のペットボトル飲料でも、月単位で見るとそれなりの出費になります。
それが「会社で自由に飲める環境」が整っていれば、社員にとっては経済的にも心理的にも嬉しいポイントになります。筆者自身も、職場にウォーターサーバーがあったら間違いなくテンションが上がると思います。
実際にSNS上でも「職場にウォーターサーバーほしい!」「設置されてて嬉しい」といった声が多く見られ、従業員満足度を高める設備として高評価を得ていることが分かります。
社員の健康面での効果にも期待
ウォーターサーバーを導入することで、社員の健康維持にもプラスの影響が期待できます。
例えば、こまめな水分補給が習慣化されることで、風邪や体調不良での欠勤が減ったり、健康診断の数値が改善されたりと、間接的に会社全体の生産性アップにもつながる可能性があります。
筆者自身、水を毎日3リットル飲む生活を5年以上続けていますが、正直なところ、何か特別な不調で仕事を休んだ記憶がありません。
また、YouTubeなどでも「水だけ生活」や「水を意識して摂ると調子が良くなった」といった体験談は数多く見られ、水分摂取の大切さが広く注目されていることがわかります。
さらに、ウォーターサーバーの水はただの“水道水”とは違い、カルシウム・マグネシウム・ナトリウム・バナジウムなどのミネラルが含まれているものも多く、日々の健康を自然にサポートしてくれます。
災害対策にも繋がる
日本は世界有数の地震大国であり、いつどこで大規模災害が起きても不思議ではありません。
実際に、地震や台風、大雨などでライフラインが止まるケースも珍しくなく、水道の供給が一時的にストップする可能性も十分に考えられます。
そんな中、職場にウォーターサーバーを設置しておくことで、飲料水の備蓄ができるというのは、見逃せないメリットです。多くのウォーターサーバーは、ボトル1本あたり12リットルほどの水を備蓄でき、万が一の際には従業員の飲み水として活用できます。

たとえ1~2日間、社員がオフィスや店舗にとどまる状況になったとしても、最低限の飲料水を確保できる安心感は大きいでしょう。さらに、こうした備えは、企業の事業継続計画(BCP)対策の一環としても評価されるポイントです。
経費計上で節税対策になる
ウォーターサーバーの導入は、経費として計上できることによる節税効果でもメリットがあります。
水のボトル代やレンタル費用、電気代など、ウォーターサーバーの導入・運用にかかるコストは、業務目的であれば経費として処理することが可能です。
たとえば、来客対応のために設置した場合は「接待交際費」、従業員の健康維持を目的とした場合は「福利厚生費」または「消耗品費」として計上されるケースが一般的です。

利用目的や企業形態によって適切な仕訳や税区分が異なる場合があるため、導入前には専門家に相談するのがおすすめです。
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ウォーターサーバーのデメリットとは?

さて、多くの方が気になるのが、ウォーターサーバーのデメリットではないでしょうか。
実際によくある懸念点は以下の2つです。
- サーバーの設置場所や水ボトルの保管場所が必要
- メンテナンスや水のボトルの交換が必要
サーバーの設置場所や水ボトルの保管場所が必要
ウォーターサーバーの導入で、最も課題になりやすいのが設置スペースの確保です。
オフィスに設置するには、本体を置くスペースだけでなく、近くに専用の電源コンセントがあることも条件となります。というのも、ウォーターサーバーの電源は延長コードやタコ足配線での使用が基本的に推奨されておらず、安定的に稼働させるためには壁のコンセントに直接差し込める位置が望ましいからです。
また、ボトルタイプの場合は水のストック(予備ボトル)を保管しておく場所も必要です。月に何本も注文するケースでは、備蓄スペースが確保できるかどうかも重要な検討ポイントになります。
メンテナンスや水のボトルの交換が必要
ウォーターサーバーを清潔に使い続けるためには、定期的なセルフメンテナンスが欠かせません。
これは加湿器などと同様で、長期間放置すると内部に雑菌が繁殖するリスクがあるため、衛生管理の一環として日常的なケアが必要になります。
作業自体は複雑ではなく、取扱説明書に沿って定期的に本体や注水口を拭いたり、水受けトレイを洗ったりするだけですが、「使いっぱなし」にしない意識は大切です。
また、ボトルタイプの場合は水のボトルが空になった際に、新しいボトルとの交換する必要があります。

ボトルは1本あたり大体12リットルのものが多く、それなりに重いため、設置場所や交換頻度も事前に考慮しておくと安心です。
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ウォーターサーバーのよくある質問

ウォーターサーバーの費用は経費で落とせるの?
前述の通り、業務で使用する目的であれば、ウォーターサーバーにかかる費用は経費として計上できます。
来客用なら「接待交際費」、社員向けなら「福利厚生費」や「消耗品費」などとして処理されるのが一般的です。また、飲食店などでサービスとしてお客様へ飲料水として提供する場合は「販売費」として計上することもできます。
一方で、個人事業主の場合は、来客向けであれば「接待交際費」で計上できますが、そうでない場合、経費計上が難しいでしょう。プライベート利用と判断されないように、業務用途であることを証明する必要があります。
なお、ウォーターサーバーの消費税率は、レンタル料と水代で異なります。レンタル料は軽減税率の対象ではなく、消費税率は10%です。一方、水代は食品に該当するため、消費税率は8%となります。
正確な仕訳に不安がある場合は、念のため専門家に確認しておくと安心です。
サーバの電気代は月にどれくらいかかりますか?
サーバの電気代は、1か月で平均1,000円前後が一般的な目安です。もちろん使用頻度やサーバーの種類、機能(エコモードなど)によって多少前後します。
電気ポットややかんで都度お湯を沸かす場合にも、電気代やガス代はかかるため、オフィスで使用する頻度が高い場合には、ウォーターサーバーの方がトータルコストを抑えられるケースもあります。
※費用は業者によって異なりますので、ご契約前に必ず詳細をご確認ください。
水が余った場合、賞味期限はどのくらいですか?
未開封のウォーターボトルは、製造日から約3~6か月の賞味期限を設けている業者が多いです。
一度開封した水は空気に触れることで鮮度が落ちるため、賞味期限にかかわらずできるだけ早めに飲み切ることが推奨されます。
また、設置する環境(直射日光・高温多湿など)によっても劣化のスピードが変わるため注意が必要です。
※賞味期限はメーカーや水の種類によって異なる場合がありますので、契約前に必ず詳細をご確認ください。
まとめ|ウォーターサーバーは思っている以上にメリットが多い
今回は「会社やお店にウォーターサーバーを導入するメリットとデメリット」について解説いたしました!
職場へのウォーターサーバー導入には、「場所を取る」「ボトル交換が大変そう」といったイメージもありますが、実際に導入してみると、来客対応が効率的になったり、社員の満足度が上がったりと、職場全体にうれしい変化が生まれるケースが多いです。
特に近年では、健康経営や福利厚生の一環として導入する企業も増えており、コスト以上の価値を感じている事例も多数見られます。
また、大手ウォーターサーバー会社のプレミアムウォーター社の資料によると、家庭用も含む数値ではありますが、ウォーターサーバーの解約率は通常1.5%前後※とされており、解約率はとても低く、利用者の多くが継続して使っていることがわかります。
※出典:みんかぶ「プレミアムウォーターHD、新規契約件数が順調に推移して、保有顧客件数100万件を突破」
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