【修理できなくなる?】複合機の部品保有期間について徹底解説!

【修理できなくなる?】複合機の部品保有期間について徹底解説! OA機器

こんにちは!IT解決コラム編集部です。

オフィスで毎日使う複合機について、こんな不安を感じたことはありませんか?

  • 「急に壊れたら、もう修理できないかもしれない」
  • 「中古機を導入しても、すぐ部品がなくなってしまったら困る」

複合機の導入や再リースを検討する際に意外と見落とされがちなのが、「部品保有期間」です。部品保有期間を過ぎると、保守契約を結んでいたとしても故障時の修理や部品交換が困難になる場合があります。

実際にSNS上でも、このような投稿が見られました。

本記事では、複合機の部品保有期間の基本知識から、期間終了後に生じるリスク、メーカーごとの部品保有期間の違い、中古機や再リース検討時の注意点まで、法人の皆さまにわかりやすく解説します。

「あと何年安心して使えるのか」「修理サポートはいつまで受けられるのか」といった疑問に答え、複合機の導入や買い替えを判断する際に役立つ情報をご紹介します。

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複合機

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執筆者情報

株式会社MJE
IT解決コラム編集部 https://mjeinc.co.jp/

複合機、セキュリティ、ネットワーク等、オフィスに必要な様々な商品を取り扱っております。全国16,000社以上の導入実績と豊富なノウハウを活かし、業務の効率化やコスト削減、生産性向上につながる最適なソリューションをご提案します。

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複合機・コピー機の部品保有期間について

複合機・コピー機を選ぶ際、多くの方が「価格」「印刷品質」「ランニングコスト」に注目しますが、「部品の供給がいつまで続くのか」という視点も欠かせません。

特に中古機や再リースを検討する場合、この「部品保有期間」によって修理対応の可否が決まるため、導入前に必ず確認しておくことが重要です。

そもそも部品保有期間とは?

部品保有期間とは、メーカーが修理対応のために交換用の部品を在庫として保有する期間のことを指します。

この期間内であれば部品交換による修理が可能ですが、期間を過ぎると必要なパーツが入手困難になり、修理対応ができなくなる場合があります。

例えば、家電製品の場合、公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会の「製造業表示規約」により部品保有期間が定められています。

複合機のような業務用機器についても、JBMIA(一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会)が定める表示基準に基づき、部品保有期間を明示することになっています。

ただし、具体的な保有期間はメーカーによって異なる場合があります。

複合機・コピー機の部品保有期間は何年?

業務用複合機における部品保有期間は、一般的に「販売終了後5年」または「製造終了後7年」です。

複合機・コピー機の部品保有期間は一般的に「販売終了後5年」または「製造終了後7年」

部品保有期間と法定耐用年数の違いに注意

多くの法人ユーザーが混同しやすいのが、「部品保有期間」「法定耐用年数」の違いです。

この2つはまったく別の基準になります。

用語意味年数の目安
部品保有期間メーカーが修理用部品を保有する期間「販売終了後5年」または「製造終了後7年」(メーカーによって異なる)
法定耐用年数税務上の減価償却に使う基準5年(事務用機器として)

部品保有期間は、メーカーが修理部品を保管する年数を示し、実際にその複合機を使い続けられるかどうかに直結します。
一方、法定耐用年数はあくまで税務処理上の基準であり、部品保有期間や実際の機器の寿命とは直接関係ありません。
つまり、法定耐用年数が過ぎても、複合機を使用し続けることは可能です。

カウンター保守契約と部品保有期間の関係

複合機をリースやレンタルで導入する際によく利用されるのが「カウンター保守契約」です。これは、印刷枚数(カウンター数)に応じて保守費用(カウンター料金)を支払うことで、消耗品や修理・メンテナンスを無料で受けられる仕組みです。

ただし、部品保有期間を過ぎた機種では、カウンター保守契約を続けていても、部品の在庫がある範囲でしか対応できません。部品がなくなれば修理自体が不可能になるケースもあります。

実際に、部品供給サービスが終了している機体については、保守契約が結べない場合もあるため、メーカーや保守会社が契約の継続や新規受付を打ち切ることもあります。

メーカー別の部品保有期間

複合機の部品保有期間は、メーカーごとに基準が異なります。

主要メーカーの保有期間(目安)

メーカー名部品保有期間の目安
キヤノン製造終了後約7年
リコー製造終了後約7年
富士フイルムビジネスイノベーション(旧富士ゼロックス)製造終了後約7年
京セラ製造終了後約7年または販売終了後約5年
コニカミノルタ製造終了後約7年
シャープ製造終了後約7年
※上記はあくまで「メーカーの標準的な目安」であり、機種や販売形態によって異なることがあります。正式な部品供給終了期限は、販売店やメーカーへ個別に確認することをおすすめします。

部品保有期間を確認する方法

部品保有期間は、以下のような方法で確認できます。

  • メーカー公式サイトでの「保守終了情報(サポート終了機種一覧など)」を確認
  • 販売店やメーカーに問い合わせる

また、信頼できる販売店であれば、あらかじめ保有期間の残存年数を明示してくれるケースもあります。

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部品保有期間を過ぎるとどうなる?使い続けるリスク

部品保有期間を過ぎるとどうなる?

部品保有期間が終了すると、修理や保守が受けられなくなることはすでにご紹介してきました。では、そのような状態で複合機を使い続けると、具体的にどのような問題が起こるのでしょうか?

ここでは、部品が入手できなくなった後に現実的に起こり得るリスクについてご紹介します。

故障しても修理できないリスクが現実化する

部品保有期間が終了した複合機では、修理用部品の在庫がなくなっているケースが多く、メーカーや保守業者から修理を断られる可能性があります。特に主要な機構部品や専用パーツが故障した場合、対応が困難になります。

また、仮に修理が可能であっても、費用が高額な場合や部品の手配に時間がかかる可能性もあります。結果として、修理不能ではなくても“実質的に使い続けるのが難しい”状況に陥ることがあります。

実際、SNSでもこうしたトラブルに遭遇したユーザーの投稿がありました。

こうした事態に備えて、保有期間の終了が近づいている機種は早めに保守契約の確認や、買い替えの検討を進めておくと安心です!

純正の消耗品が手に入らなくなる

部品保有期間が終了すると、部品だけでなく、トナーやドラムなどの消耗品もメーカーから供給されなくなる可能性が高まります

想定されるリスク

  • 純正トナーの供給終了により、非純正品しか選べなくなる
  • 非純正品による印刷品質の低下や故障リスクの増加
  • 在庫切れによって印刷業務そのものが停止する可能性

在庫が残っているうちは使用の継続も可能ですが、消耗品の交換が必要になったタイミングで「もう在庫がない」となれば、その時点で業務が止まる事態も考えられます。

また、非純正トナーの使用は、メーカー保証や保守契約の対象外となるケースが多く、結果的に修理を受けられなくなるリスクも伴います。

老朽化によりトラブルが増えやすくなる

部品保有期間を過ぎているということは、それだけ長期間使っている証拠でもあり、複合機本体の老朽化によるトラブルも避けられません。

電子機器の故障には一定のパターンがあり、「バスタブ曲線」と呼ばれるモデルで説明されています。

バスタブ曲線とは?

バスタブ曲線とは、時間の経過に伴って、機械や装置の故障率が変化していく様子を表した曲線図のことです。ちょうどお風呂の浴槽のようなカーブを描くのでこの名前がついています。

バスタブ曲線

新品のうちは初期不良などのトラブルがありますが、その時期を過ぎれば安定して使えるようになります。ただ、長く使い続けていると今度は部品が摩耗して、故障が増えてきます。

特に部品保有期間が終了する頃には、この“摩耗故障期”に差しかかっていることが多く、次第に小さなトラブルが頻発する傾向があります。

よくあるトラブル例は以下のようなものがあります。

  • 給紙エラーや紙詰まりが頻発する
  • スキャンや印刷が遅くなる・画質が劣化する
  • 内部モーターやセンサーが反応しなくなる

このような状態で使い続けると、突発的な対応が増え、業務効率の低下やダウンタイムの増加につながります。
複合機を長期間使用する場合は、使用年数・トラブルの頻度・メンテナンス履歴をもとに、定期的に入れ替えの検討を行うことが、安定した運用の維持につながります。

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中古複合機の購入や再リース契約をする際のポイント

中古複合機の購入や再リース契約をする場合のポイント

中古複合機や再リースは、新品導入に比べてコストを抑えられるため、人気があります。
しかしその一方で、部品保有期間がすでに残りわずか、もしくは終了しているケースも少なくありません。

導入後すぐに「修理ができない」「部品が入手できない」といったトラブルに直面しないためにも、事前にチェックポイントを押さえておきましょう。

中古複合機は新しい年式のものを選ぶ

中古の複合機を選ぶときは、なるべく新しい年式の機種を選ぶのがおすすめです。

特に、製造終了している複合機の場合は、「製造終了から何年経過しているか」を必ず確認しましょう。

部品保有期間は一般的に製造終了後5~7年が目安とされています。このため、すでに5年以上経過しているモデルの場合、修理部品の確保やメーカーサポートが難しくなるリスクが高まります。

中古複合機を選ぶ際のチェックポイント

  • 製造終了から何年経っているか(3年以内なら比較的安心、7年以上はリスク大)
  • 現在もメーカーが部品供給しているか
  • 保守契約を結べるかどうか

年式の古い機種のほうが価格は安いですが、いざというときに修理ができなかったり、消耗品が交換できなくなったりすれば、結局は追加コストがかさむ恐れがあります。

費用を抑えたい場合こそ、「少しでも新しい機種を選ぶ」ことが、中長期的にはコスト削減につながるポイントです。

再リースの場合は入れ替え時期を検討しておく

再リースとは、リース契約が満了した複合機を1年単位などで再契約し、そのまま継続利用する契約方式です。ランニングコストを軽減でき、手続きも簡単なことから、コストを抑えたい企業を中心に活用されています。

ただし、使用する機種が古くなっているケースも多い点には注意が必要です。

再リースのメリット再リースのデメリット
複合機のランニングコストを軽減できる機種が古く、性能や故障リスクに不安がある
契約手続きが簡単故障時に、修理対応が受けられない可能性がある
新機種の選定や設置の手間がかからないトナーや部品が入手困難になるリスクがある

再リースを選ぶ場合でも、“とりあえず延長”ではなく、機器の状態や今後の使用年数を見据えて判断することが重要です。

特に、「修理不能で業務が止まる」といったリスクを避けるために、事前に入れ替えのタイミングを計画しておくことをおすすめします。

複合機の「寿命」と「再リース」についてさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

まとめ

中古複合機の導入や再リースを検討する際には、部品保有期間がどれだけ残っているかを確認することが大切です。

特に年式の古い複合機は、見た目や価格が魅力的でも、部品供給がすでに終了している可能性があるため、「導入後に修理できない」「消耗品が手に入らない」といったトラブルに直面するリスクがあります。

本記事で押さえておきたい重要なポイントは以下のとおりです。

・業務用複合機の部品保有期間は一般的に「販売終了後 約5年」または「製造終了後 約7年」
・保有期間終了後は修理や保守対応が受けられなくなる可能性がある
・中古複合機を選ぶ際は、「製造終了からの年数」と「保守契約の可否」を必ず確認する
・再リースはコストを抑えられる一方で、部品供給や修理対応に不安が残る場合もある

少しでも不安がある場合は、専門業者に相談し、機器の状態を診断してもらうことをおすすめします。

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