オフィスのWi-Fiが劇的に速くなる【Wi-Fi 6】とは？

こんにちは！IT解決コラム編集部です。

昨今、フリーデスク制の普及や、オンライン会議、クラウドサービスの利用が急速に進み、オフィスにおけるWi-Fiの重要性がますます高まっています。

この状況の中で、オフィスの通信が遅いと、従業員の生産性が低下する大きな要因になります。

そんなお困りごと、ありませんか？
もしかしたら、Wi-Fiの規格を「Wi-Fi 6」に変えると、速くなるかもしれません。

今回は、最近ますます注目を集めている「Wi-Fi 6」についてご紹介します。

１．そもそもWi-Fiとは？

Wi-Fi（ワイファイ）とは、アメリカのIEEE（アイ・トリプル・イー）が定める無線LANの規格の一つとして、多くのパソコンやスマートフォンなどの端末機器（デバイス）が無線接続できるようにするための統一規格のことを指します。

従来、メーカーは独自の無線接続方式で製品を開発していたため、接続できる機器の組み合わせが限定的で不便な状況でしたが、Wi-Fiの登場により種類・メーカー問わず多くのデバイスが接続できるようになったことで、無線接続のインフラ拡大が進み、無線接続の利用が急速に普及しました。

「Wi-Fi」と言うと、これまでたくさんの規格が開発されてきました。第1世代は「IEEE 802.11」という規格名で1997年にリリースされ、以降は「IEEE 802.11◯」（◯はアルファベット）という名称で開発されてきました。

第4世代からは、名称がシンプルに「Wi-Fi４」などのように世代数で呼ばれるようになり、最も新しい規格が、2019年にリリースされた「IEEE 802.11ax」、通称「Wi-Fi 6」です。

前述の通り、Wi-Fiの世代が進むごとに最大通信速度が向上しており、1つ前の世代であるWi-Fi５の6,900Mbpsと比較してもWi-Fi６は9,600Mbpsと約1.4倍高速化しています。
（Mbpsは通信速度の指標で、1Mbpsは1秒間に1メガビットを転送できることを意味します）

そのため、Wi-Fi６を使えば、大容量のデータ通信などをより短時間で転送することができるため、動画視聴やオンライン会議などをよりスムーズにすることができます。

Wi-Fiには2.4GHz帯と5GHz帯の2つの主要な周波数帯があります。

2.4GHz帯は電波を遠くまで飛ばせ、壁や床などの障害物に強いというメリットがありますが、この周波数帯は電子レンジなどの一般的な家電にも使われており、電波干渉が発生して通信速度の低下や接続不良を起こすというデメリットがあります。

一方で5GHz帯はWi-Fi専用に用意された周波数帯のため、他の電波の影響を受けず安定した通信ができるというメリットがありますが、短距離しか届けられず、障害物にも弱いというデメリットがあります。

Wi-Fi６は、2.4GHz帯と5GHz帯の両方の周波数帯を使うことができるため、Wi-Fi５に比べて効率的な通信運用をすることができます。

昨今、PC、タブレット、スマートフォンのほか、複合機や家電など、様々な機器を無線LANで接続するようになり、同時接続端末数がますます多くなってきています。
従来は、一度の通信で１つの機器としか通信ができず、接続台数が増えるほど通信の順番待ちが増え、通信速度が遅くなっていました。

Wi-Fi６の特徴として「OFDMA（Orthogonal frequency-division multiple access：直交周波数分割多元接続）」という技術が採用され、通信の順番待ちが発生せず、複数の機器で安定した通信を行うことが可能です。

Wi-Fi 6には、通信を行わないときに端末側の通信機能をスリープ状態にする「TWT（Target Wake Time）」という技術が新たに採用されています。これにより、バッテリー駆動時間を延ばすことができ、結果として省エネにつながることが期待されています。

従来のWi-Fiにはセキュリティ規格「WPA2」が採用されていましたが、Wi-Fi６では、セキュリティレベルをさらに強化した最新規格「WPA3」が採用されており、より安全・安心に通信を利用することができます。

オフィスの無線通信環境をWi-Fi 6に対応させるためには、Wi-Fi 6に対応するアクセスポイントと、端末を導入することが必要となります。

アクセスポイントについては、以前選び方について記事を書きましたので、よろしければご参照ください。

今回、Wi-Fi６についてご紹介しましたが、いざメーカーの製品ページを見ても、「難しい説明ばかりでよく分からない！」という方も多いかと思います。

そんなときは、オフィスのプロへご相談することをおすすめします。
MJEは、これまで約1万6,000社の店舗・オフィスのインフラ改善に携わってきた実績があります。

そんな方は、ぜひお気軽にご相談ください！

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